みなさんこんにちは!
システムエンジニアのShioです。
突然ですが、あなたは「IT業界」と聞くと、どんなものを思い浮かべますか?
最近はパソコンやスマートフォンから、誰でも簡単にインターネットが使えるようになりました。そのため、ネットは私たちとって身近な情報源の一つとなっています。
こういった背景から、「IT業界」と聞くとまず最初に「WEBサイト」や「ネット関連の会社」をイメージする方も多いのではないでしょうか?
しかし、一言で「WEBサイト」と言っても、「WEB業界」で取り扱うサイトには、様々なものがあります。
そこで今回は、「WEB業界の概要」についてご紹介します。
この記事では、
- 「WEB業界」はどんな業界で、どんな仕事をしているの?
- 「WEB業界」の大手の会社や、今後の動向は?
といった内容を解説しています。
この記事の概要
この記事の概要は、以下のとおりです。
・対象読者:「WEB業界」に興味がある人
・この記事を読むと:「WEB業界の仕事・大手の会社・今後の動向」が分かる
この記事を読むことで、
・「WEB業界では、どんな仕事をしているのか」
・「業界の大手はどこの会社なのか」
・「今後はどんな動きが見込まれているのか」
について知ることができます。
「WEB業界の仕事」に興味がある人は、参考にどうぞ。
この記事を書いた人
東京のIT企業でシステムエンジニアをしています。
エンジニア歴は10年以上。
【主な開発スキル】
・Java、JavaScript、HTML、CSS、COBOL、SQLなど。
【経験した業務】
・企画、設計、開発、導入、保守、ヘルプデスク、
研修講師(プログラミング研修、システム操作研修)など。
文系からITエンジニアになって苦労したことから、未経験の人にも分かりやすい解説を心がけています。
WEB業界の仕事内容・大手の会社・今後の動向を解説【IT業界の研究向け】
インターネットによるサービス提供が盛んになった近年では、たくさんのWEBサービスが生み出され、情報発信を行っています。
これまでの「WEB業界」の主な仕事は、「文字による情報サイト」の作成が主流でした。
しかし、最近では時代の流れにあわせて「動的なコンテンツ」の配信を行うサイトが増えており、WEBサイトのスタイルも徐々に変化を遂げています。
「WEBサイト」の主要な4つの種類
私たちが普段何気なく利用しているWEBサイトですが、WEBサイトには企業の情報発信を行う「コーポレートサイト」や「リクルートサイト」など、目的に応じて様々なものが存在しています。
そんな多くの「WEBサイト」のなかでも、私たち一般消費者の生活に最も深く関係している主要なサイトスタイルとして、「検索サイト」「ポータルサイト」「SNS」「eコマース」の4つの種類があります。
ここからは、各サイトの運営スタイルや特徴についてご紹介して行きます。
①「ポータルサイト」
「ポータルサイト」は、インターネットを利用する際の「最初の入り口」として位置づけられた「WEBサイト」です。
「ポータル」とは宮殿などの豪華な門などに使われる英単語で、文字通りインターネットを利用する際の「玄関口」として利用されるサイトを意味しています。
「ポータルサイト」を運営する団体によって、配信される情報の種類や質に差はありますが、一般的には新着ニュースや気象情報など、サイト内でユーザーに有益な多くのコンテンツが発信されます。
「ポータルサイト」は、社会全体や一般消費者に向けて情報発信を行う大規模なものから、企業やグループ内など、組織内の限られたメンバーに対して発信を行う小規模なものまで、たくさんの種類が存在しています。
ポータルサイトの代表的なものに、アメリカのYahoo社が手がける「Yahoo!」が存在します。
②「検索サイト」
検索サイトは、ネット上に散らばる無数の情報をユーザーが任意のキーワードから自由に検索が行えるように、情報検索を行う目的で作成された「WEBサイト」です。
「ポータルサイト」との決定的な違いは、情報の取得に対するユーザーの立ち位置です。
「ポータルサイト」は、サイト側から発信される情報をユーザーが閲覧するタイプなのに対して、「検索サイト」はネット上に散らばる情報をユーザー側から調べて閲覧を行うタイプのサイトです。
「ユーザー自身が情報の取捨選択を行う」事をメインとしているため、トップページは検索メニューが表示されるだけなど、シンプルなデザインのサイトが多くなっています。
検索サイトの代表例には、アメリカのGoogle社が手がけるサイト、「Google」が存在します。
③「SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)」
「SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)」とは、インターネットを介したWEB上で、「ユーザー同士が社会的な関係性を持つ事が出来るサービス」のことです。
「ポータルサイト」や「検索サイト」などの従来のWEBサービスでは、WEBサイトから一方的な情報を受取るのみで、一般消費者などのエンドユーザーから情報発信を行う事はありませんでした。
しかし、SNSの登場によって、WEB上のやり取りに「対話型」のコミュニケーション方法が取り入れられ、各ユーザーから「情報の相互発信」が行えるようになりました。
これにより、商品やサービスを利用するユーザーの生の声をリアルタイムに共有する事が出来るなど、これまでにない多くの変化が生まれています。
このような「SNS」型サイトの代表的な例として、FacebookやTwitterなどがあります。
④「eコマース」
「eコマース」とは、インターネット上で商品の注文や販売を行える「WEBサイト」のことです。
「eコマース」という言葉は「Electronic Commerce」の略称で、日本語では「電子商取引」を意味しています。
日本語の意味の通り、インターネットなどの電子上のやり取りをして、商品売買が行えるWEBサービスがこれに該当します。
インターネットが普及した現代では、ネットショップやオークションサイト、企業同士のサービス提供など、様々な種類の取引が行われています。
「eコマース」には、業者から商品を直接販売する「直販型」や、様々な実店舗の情報を集約して掲載する「モール型」、ユーザーなどの一般消費者同士でやり取りを行い、落札金額を決定する「オークション型」など多くのスタイルが存在しています。
「eコマース」の代表的な企業には、アメリカの「アマゾン」や、日本の「楽天」などがあります。
業界の参入企業と強豪
「WEB業界」の参入企業や強豪については、各サイトの種類によって異なります。
「ポータルサイト」の最大手は「Yahoo!」で、業界内での実績も長く、取り扱うコンテンツの種類も非常に豊富なため、登場してからの長い間、ユーザーからの根強い人気を誇っています。
また、「検索サイト」の最大手はアメリカの「Google」で、トップページには検索ボックスのみが表示されるというシンプルな画面構成と検索機能となっています。
シンプルかつ機能的なデザインは、自分で取捨選択を行うタイプのユーザーから評価を得ており、検索サイトのトップとして君臨しています。
「SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)」の強豪は「Facebook」「Twitter」「インスタグラム」など有名どころです。
「eコマース」については、アメリカの「Amazon」と日本の「楽天」が2強となっています。
お互いにサイトの運営スタイルは大きく異なり、直販型としてはアメリカの「Amazon」、多くの店舗が出展するモール型の「楽天」がマーケット内で熾烈な争いをしています。
■WEB業界のイメージ図
業界の技術動向
従来のホームページは単なる情報発信というだけで、文字と画像だけの紙面と変わらないWEBページが盛んでした。
しかし、2000年代に入ってからWEB業界の技術進歩はすさまじく、単に活字を表示する「静的」な情報サイトから、動画やアニメーション、音声を駆使した「動的」なサイト作りに注力するように流れが変わってきています。
これにより、WEBエンジニアやデザイナーもHTMLの作成やホームページのデザインだけでなく、プログラミング技術を要求される時代となってきています。
また、単なる検索サイトだけでなく、SNSの浸透に伴い、Twitterなどの「SNS内に検索機能を設ける」ことで、「他のユーザーの発言や投稿内容を検索可能」な機能を実装するサイトが増加傾向にあります。
GOOGLEやAmazonなどの企業が躍進を続けている中、Yahooが何とか売り上げを伸ばそうと、有力企業に対して追従しようとしている流れがあります。
WEB業界では、毛色の違う他社と連携する事で、これまでになかったコンテンツやサービスを提供しようとする動きがみられています。
まとめ
当初は企業向けホームページなど、活字のみで新聞の代用品のような一面が強かったWEB業界ですが、近年の目覚ましい技術進歩により、動画やアニメーションを組み込んだ動的なサイトが普及し始め、WEB業界全体としてコンテンツ力の強化が図られています。
また、SNSの台頭や検索サイトの機能拡張によって、一般の人でも自由に情報の検索や取捨選択、自分から情報発信が行える時代となりはじめました。
近年の「WEB業界」の技術進歩を通じて、私たち一般消費者は、これまでは不可能だった離れた地域の人やモノと繋がりが持てる時代となりました。
このように、「WEB業界」は、ネットワークを経由した新たな可能性を追い求め、情報発信を行いたい方におすすめの業界となっています。
■この記事の参考書籍:
日本経済新聞出版社 (2017) 『日経業界地図 2018年版』日本経済新聞出版社
東洋経済新報社 (2017) 『「会社四季報」業界地図 2018年版』東洋経済新報社